コロナ禍ががん検診の格差に与えた影響 2015年から2023年の調査研究

🦠コロナ禍ががん検診の格差に与えた影響 2015年から2023年の調査研究

がん検診は、がんを早期に発見し、適切な治療へとつなげるための非常に重要な手段です。早期発見は治療の成功率を高め、患者さんの生活の質を向上させる上で欠かせません。しかし、2020年初頭から世界的に拡大した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは、医療システム全体に大きな影響を与え、がん検診の受診率低下や中断が懸念されていました。本研究は、パンデミックががん検診の受診率、特に既存の健康格差にどのような影響を与えたのかを、パンデミック前後で比較検証したものです。

🔬研究の背景と目的

研究の背景

米国では1990年代から2020年にかけて、がん検診の受診率が着実に上昇してきました。これは、公衆衛生キャンペーンや医療技術の進歩、医療アクセスの改善などが複合的に作用した結果と考えられます。しかし、その一方で、年齢、性別、人種・民族、社会経済的地位といった要因によって、がん検診の受診率には依然として大きな格差が存在していました。例えば、特定の民族グループや低所得層では、検診を受ける機会が少ない傾向が見られました。

このような状況下で発生したCOVID-19パンデミックは、医療機関の機能停止、受診控え、医療従事者の不足、感染リスクへの懸念など、様々な理由からがん検診の中断や延期を引き起こしました。これにより、これまで存在していた健康格差がさらに悪化するのではないかという強い懸念が持たれていました。特に、医療アクセスが元々限られている脆弱な集団において、この影響が顕著に出る可能性が指摘されていました。

研究の目的

本研究の主な目的は、COVID-19パンデミックががん検診の受診率と健康格差に与えた影響を具体的に評価することでした。具体的には、パンデミック前（2015-16年）とパンデミック後期（2021-23年）の2つの時点における、年齢、性別、人種・民族、教育レベル、婚姻状況、収入といった人口統計学的要因別のがん検診率を比較し、健康格差がどのように変化したかを明らかにすることを目指しました。これにより、パンデミックが既存の格差を悪化させたのか、あるいは意外な影響があったのかを検証する重要な手がかりを得ようとしました。

📊研究の方法

調査対象者

この研究では、National Social Life, Health, and Aging Project (NSHAP) という大規模な縦断的コホート調査のデータが用いられました。対象となったのは、2015-16年の調査と2021-23年の調査の両方に回答した、がん検診の対象年齢に該当する成人2,585人です。縦断的コホート研究とは、同じ個人を長期間にわたって追跡調査することで、時間の経過に伴う変化や要因と結果の関係を詳細に分析できる研究デザインです。

調査内容

参加者は、過去1年間に以下の特定のがん検診を受けたかどうかを自己申告しました。

• 大腸がん検診: 主に大腸内視鏡検査（colonoscopy）
• 乳がん検診: 主にマンモグラフィー（mammogram）
  （乳房のX線撮影で、乳がんの早期発見に用いられる画像診断法です。）
• 前立腺がん検診: 主にPSA検査（prostate-specific antigen testing）
  （血液中の前立腺特異抗原（PSA）の値を測定する検査で、前立腺がんのスクリーニングに利用されます。）

自己申告データは、実際の検診記録と比較して記憶の不正確さや社会的望ましさのバイアスが含まれる可能性はありますが、大規模な疫学研究では広く用いられる手法です。

分析方法

収集されたデータは、単変量および多変量ロジスティック回帰分析を用いて統計的に分析されました。ロジスティック回帰分析とは、ある事象（この場合はがん検診の受診）が起こる確率を、複数の要因（年齢、性別、人種・民族、教育レベル、婚姻状況、収入など）から予測する統計手法です。この分析により、各人口統計学的要因ががん検診受診率に与える影響の大きさや、要因間の相互作用を評価することが可能となります。

💡主な研究結果

本研究で得られた主要な結果は以下の通りです。

重要な点として、分析の結果、時間の経過とともに検診率における人口統計学的差異が有意に変化したという兆候は示されませんでした。つまり、パンデミックによって特定のサブグループが不均衡に影響を受けたという明確な証拠は見つからなかったということです。

🧐研究結果から見えてくること（考察）

本研究の最も注目すべき結論は、COVID-19パンデミックによってがん検診の全体的な受診率が低下しなかったことです。これは、パンデミック初期の懸念とは異なる結果であり、米国の医療システムがパンデミックの混乱期においても、がん検診の提供を維持しようと努めたこと、あるいは人々が検診の重要性を認識し、受診を継続したことを示唆している可能性があります。しかし、この「全体的な変化なし」という結果の裏には、より複雑な実態が隠されているかもしれません。

まず、既存の健康格差がパンデミックによって悪化しなかったという点は、ある意味で安堵すべき結果と言えます。しかし、これは「格差が解消された」ことを意味するものではなく、「格差がそのまま維持された」ということを示しています。若年層、ヒスパニック系の人々、低所得者層、そして未婚男性といった特定の人口統計学的グループでは、パンデミック前からがん検診の受診率が低い傾向にあり、この傾向がパンデミック後も継続していることが明らかになりました。これは、これらのグループが医療アクセス、健康リテラシー、経済的障壁、あるいは文化的な要因など、様々な課題に直面し続けていることを示唆しています。

例えば、ヒスパニック系の人々における大腸がん検診の低い受診率は、言語の壁、文化的な理解の欠如、医療保険へのアクセス不足、あるいは検診に対する意識の違いなどが複合的に影響している可能性があります。また、若年層の検診率の低さは、がんのリスクが低いという認識や、多忙な生活の中で検診を優先しにくいといった要因が考えられます。未婚男性のPSA検査率が低いのは、パートナーからの健康への働きかけがないことや、健康に対する意識の違いが影響しているのかもしれません。

一方で、黒人女性のマンモグラフィー受診率がパンデミック前には最も高かったという結果は興味深い点です。これは、特定のコミュニティにおける健康啓発活動の成功や、医療機関との連携が効果的に機能している可能性を示唆しています。しかし、パンデミック後期にはこの有意な差が示されなかったことから、何らかの変化があった可能性も考えられます。

この研究結果は、パンデミックが医療システムに与える影響が、必ずしも一方向的ではないことを示しています。緊急事態下においても、がん検診のような予防医療の重要性が再認識され、医療提供者側もその維持に努めた可能性があります。しかし、パンデミックが既存の格差を悪化させなかったとしても、その格差自体が依然として存在し、特定のグループががんの早期発見の恩恵を受けにくい状況にあることは、公衆衛生上の大きな課題であり続けています。したがって、これらの格差を解消するための、よりターゲットを絞った介入策が引き続き必要であると言えるでしょう。

🏃実生活へのアドバイス

本研究の結果を踏まえ、私たち一人ひとりが健康を守り、また社会全体として健康格差を是正していくために、以下の点を実生活に取り入れることが重要です。

• 定期的ながん検診の継続: パンデミックの有無にかかわらず、がん検診はがんの早期発見に不可欠です。自治体や職場の検診、かかりつけ医との相談を通じて、推奨される検診を定期的に受診しましょう。
• 自身の健康状態とリスクの把握: 家族にがんの既往歴がある場合や、特定の生活習慣（喫煙、過度の飲酒など）がある場合は、通常よりもリスクが高い可能性があります。医師と相談し、個別の検診計画を立てることが大切です。
• 医療機関との良好な関係構築: かかりつけ医を持つことで、健康に関する相談がしやすくなり、適切なタイミングで検診や専門医への紹介を受けることができます。
• 健康情報の積極的な収集: 信頼できる情報源（厚生労働省、国立がん研究センター、学会など）から、がんや検診に関する最新情報を得て、自身の健康リテラシーを高めましょう。
• 周囲への声かけとサポート: 特に、検診率が低い傾向にある若年層、男性、特定の民族グループの友人や家族に対して、がん検診の重要性を伝え、受診を促す声かけも有効です。必要であれば、医療機関への予約や情報収集を手伝うなどのサポートも検討しましょう。
• 社会的な支援制度の活用: 経済的な理由で検診が難しい場合は、自治体や医療機関が提供する検診費用助成制度や無料検診プログラムがないか確認し、積極的に活用しましょう。

🚧研究の限界と今後の課題

本研究は重要な知見を提供しましたが、いくつかの限界も存在します。

• 自己申告データ: 検診の受診状況は自己申告に基づいているため、記憶の不正確さや、社会的に望ましい回答をしようとするバイアスが含まれる可能性があります。これにより、実際の受診率が過大または過小に評価されている可能性も否定できません。
• 米国データであること: この研究は米国の参加者を対象としており、その結果が日本の医療システムや社会文化にそのまま当てはまるとは限りません。各国の医療制度や健康意識の違いを考慮する必要があります。
• パンデミック後期のみの比較: パンデミックの「後期」のデータと比較していますが、パンデミックが最も深刻だった時期（例えば2020年）の短期的な検診中断の影響は、この研究では直接的に捉えられていません。一時的な大幅な落ち込みがあった後に回復した可能性も考えられます。
• 特定の検診に限定: 大腸がん、乳がん、前立腺がんの3種類のがん検診に焦点を当てていますが、他のがん種（肺がん、子宮頸がんなど）の検診については評価されていません。
• 格差の要因の深掘り不足: 人口統計学的要因による格差は示されましたが、その背景にある具体的な障壁（医療アクセスの問題、保険の有無、文化的な信念、健康リテラシーなど）については、より詳細な質的・量的研究が必要です。

今後の研究では、これらの限界を克服し、より詳細なデータ（医療記録に基づく検診率、パンデミックの各段階での変化、格差の背景にある具体的な障壁）を用いて、がん検診の格差解消に向けた効果的な介入策を開発していくことが課題となります。

本研究は、COVID-19パンデミックががん検診の全体的な受診率を大きく低下させることはなかったものの、パンデミック前から存在していた健康格差が解消されることなく継続していることを明らかにしました。特に、若年層、ヒスパニック系の人々、低所得者層、未婚男性といった特定の人口統計学的グループでは、がん検診の受診率が低い傾向が続いており、これらのグループに対するターゲットを絞った啓発活動や支援策が引き続き不可欠であることを強く示唆しています。がんの早期発見と治療の恩恵を誰もが享受できる社会を目指し、持続的な努力が求められます。

関連リンク集

• 厚生労働省
• 国立がん研究センター
• 公益財団法人 日本対がん協会
• National Cancer Institute (NCI) – 米国国立がん研究所
• 世界保健機関 (WHO) – がん

書誌情報